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目に見えない環境汚染時代を生き抜くために27

著者 環境ジャーナリスト 佐藤恵里

◇環境革命を阻む利権との闘い
◇2015年は水素時代の幕開け
◇家庭用燃料電池コージェネレーションシステムの導入

 爽やかな新緑の季節が続くなか、5月は天気予報が外れて記録的な高温となり降水量の少ない月となりました。火山国であり地震国でもある日本には世 界で起きる火山活動や地震の10%近くが集中しており、大涌谷周辺の火山性地震の増加や口永良部島の爆発的噴火、活発な火山活動により拡張が続く西之島、 小笠原諸島西方沖で発生したマグニチュード8.1の大地震など、日本列島が活動期に入っていることを象徴する自然災害が続いています。

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 また、毎年この時期になると気になるのが輻射熱や強い紫外線。日射が強く湿度が高くなると熱中症の危険が高まります。環境省が熱中症予防情報メールの配信サービスを推奨しておりますので是非ご利用下さい。

 http://www.wbgt.env.go.jp/mail_service.php(熱中症予防情報メール)

 一方、同ホームページがリニューアルされ、暑さ指数について学ぼうという項目で輻射熱の注記が次のようになされています。

 http://www.wbgt.env.go.jp/wbgt_lp.php  (暑さ指数について学ぼう)
※輻射熱とは、地面や建物・体からでる熱で、湿度が高いものからはたくさん出ます。

輻射熱とは、電磁波の形で移動する熱エネルギーであり、輻射熱が生まれる原理の説明がないと片手落ちです。「暑さ指数」は、気温と湿度に加え、日射 や輻射など周辺の熱環境を取り入れた指標で、輻射に関する理解を深めて頂ける絶好のツールです。リフレクティックスの効用を体感しやすい季節となりました ので、健康管理及び営業ツールとしてご利用頂ければ幸いです。同ホームページの誤解を生む表現等については是正を申し入れたいと思います。

 環境革命を阻む利権との闘い

 リフレクティックスの導入による省エネは一目瞭然ですが、導入後のさらなる省エネをアドバイスできればコストのみならず二酸化炭素の排出も削減で き、お客様からも喜ばれることでしょう。将来世代のために希望ある未来を残していけるかどうかは私たちの日々の生活にかかっています。311後にライフス タイルを大きく変革させた人々も続出していますが、身近なところから、できることから始めることが長続きの秘訣かもしれません。

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 脱原発を標榜していても化石燃料依存の生活を続けている限り地球環境への負荷は増すばかりです。自然エネルギーの導入を推進していくことが災害列島日本 に居住する私たち日本人に課された使命であり、日本の未来を切り拓く鍵になると筆者は確信しています。日本には世界に冠たる資本、人材、技術が集積してい るにもかかわらず、革新的な技術の普及がなかなか進まないのは原発村のような既存の技術を取巻く利権や法制に阻まれてしまうからです。

 遮熱という新しい分野を開拓してこられた皆さまも実感されていることと思いますが、巨額のお金が動く既存の技術や製品を取巻く利権集団は企業や業 界団体、官公庁、政界、学界、マスコミをはじめ、関連業者や扶養家族を含めると巨大化しすぎて変革しにくい構造となっているのです。日本には四大公害のよ うに多くの犠牲者や今なお後遺症に苦しむ被害者を生み出した忌まわしき過去があるにもかかわらず、未だに人命よりも利権を重視するきらいがあり複合汚染が 進んでいます。

 電磁波問題においては、生体に対する電磁波の悪影響を実証した世界各国の科学者や携帯電話による脳腫瘍などの被害者の集団訴訟を担当する弁護士、電磁波 過敏症患者らを取材し追及しましたが、巨大な利権構造が明るみになるにつれ、「自分の身は自分で守る」ことが私たち国民に残された道であることを悟りまし た。電磁波と共存していくための処方箋をまとめた拙著(絶版)を出版してから早15年がたちましたが、問題は深刻化するばかりです。

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 喉元過ぎれば熱さを忘れ、過去のことは水に流し、人の噂も七十五日といった日本人特有の諺に象徴されるように、どれほどひどいことをされても時間 がたてば相手を許すか忘れてしまうか諦めてしまうのが日本人のようです。但し外国ではそうはいきません。外資系企業の進出と共に競争訴訟社会化が進んでい ますが、利権構造は日本の比ではありません。より大きな利権構造の一部に日本は組み込まれており、TPPで合意すれば日本はさらに美味しいカモになること でしょう。

 環境問題は人間が手間を厭い利便性ばかりを追及してきた歴史と無縁ではありません。縄文時代や江戸時代の生活に回帰することはできませんが、世界 的に見ても例がない長期的に平和が続いた時代の伝統や文化を受継いでいることは日本人の特権と言えるでしょう。自然と共生しながら災害を乗り越え生き抜い てきた祖先の叡智が日本人のDNAに刻まれていると信じて温故知新を続けていきたいものです。真に環境や人類のことを考え行動している企業や人々の連帯を 推進していくことが求められています。

 2015年は水素時代の幕開け

 『隗より始めよ』の諺よろしく、今回は身近なところで導入の検討が可能な水素技術についてご紹介したいと思います。

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 未来学者であり理論物理学者である英国人のピーター・ラッセル博士は、著書『ホワイトホール・イン・タイム』(邦訳:地湧社刊)の中で水素について下記のように述べています。

星は、その存在の期間の99.99パーセントの間、水素を燃やして、原子をヘリウムへ   
と融合させ、エネルギーを光として放射します。最後に水素が燃えつきます。
太陽と同じ大きさの星の場合、水素がなくなるまでおよそ百億年かかります。
太陽は今、その寿命の約半分ほどの所にいます。
もっと大きな星は、もっと早く燃えつきます。
小さな星だと、千億年の間、続くこともあります。

すべての水素が消費し尽くされてしまうと、十分に大きな星であれば、次に自分が作り出したヘリウムを燃やし始めて、それを炭素に変えてゆきます。
これは、あと百万年ほど、星を輝かせ続けます。
ヘリウムを全部使い切ってしまうと、星はあと千年ほど、炭素をネオンへと核融合することで生き延びることができます。
そして、炭素がなくなると、次はネオンを燃やしてシリコンを作り出します。
しかし、ネオンは一年以内になくなってしまいます。
そして、わずか数日というプロセスで、シリコンは核融合して、鉄になります。

星はこうして、ここまでは、自分の道を進んでくることができます。
鉄が核融合する時には、エネルギーを放出しません。
むしろ、追加的なエネルギーを必要とします。
星の火が消え始め、それまで星の外側の殻の重量を支えてきたエネルギーも、それと共に消滅します。そして、星は急速に崩壊し始めます。

物質がどんどん圧縮されてゆくと、その重力場はどんどん強くなります。
数分のうちに、重力場は原子でさえもその圧力に耐えられないほど強くなります。
電子がはぎ取られ、原子核が積み重なって1インチ立方あたり百万トン以上もの密度に達します。この分解によって、ものすごい量のエネルギーが放出され、星の外側の層を吹き飛ばします。
これは"スーパー・ノバ"と呼ばれているものです。
これは宇宙における本当にすばらしいショーの一つです。
わずか二秒ほどの間に、その星の生涯の、他の全部の期間に出すよりももっと大きなエネルギーを放出します。

そのあとには、中性子星が残ります。
これは、ほんの15マイルくらいの直径の、中性子だけからできたかたまりです。
太陽の三倍くらいある十分に大きな星の場合は、重力場はあまりに強くなりすぎて、物質そのものが崩壊します。そして、それと同時に時空も崩壊してしまいます。
このような場合、その星は特異点に到達します。
特異点とは、物理学の法則がもはや働かない点のことです。
数式はゼロや無限大ばかりになってしまって、何の意味も持たなくなります。
空間に穴があいたのです。

そこでは重力場はいかなるものもそこから逃げ出せないほどに強くなっています。
光でさえも引き戻されてしまいます。
星の姿も見えません。つまり"ブラックホール"になったのです。

 長い引用となりましたが、夜空に輝く無数の星が水素を燃やして光を放出していることを皆さんはご存じでしたでしょうか。同氏は英国のケンブリッジ 大学で水素を追究していくうちに人間の意識世界に惹きこまれたと言います。現代科学を以て未だに謎とされている暗黒物質と同様に水素も謎めいた元素である ようです。水素時代の幕開けとも言われている2015年。水素を活用した技術が注目を集めています。

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 家庭用燃料電池コージェネレーションシステムの導入

 筆者が埼玉県で一人暮らしをしている父に勧めて木造一戸建の実家に家庭用燃料電池コージェネレーションシステムを導入したのは昨年7月のこと。節 電を心がけても夏になれば熱中症予防でクーラーを使う日も増えてきます。家族5人が生活していたときに比べて1人当たりの電気使用量が増えることは仕方な いとしても、間取りは変わらず(約140平米)東京都内のマンション(約40平米)で筆者が1か月に使用する電気の5倍も使用しているのはいかがなものか と考えていました。

 リフレクティックスを屋根裏と床下に施工しているため、導入前に比べて居住空間の快適度は向上し冷暖房の使用も減少しておりましたが、補助金を利 用し、さらなる省エネを実行することにしたものです。尚、家庭用コージェネレーションシステムには、ガスエンジンを用いるエコウィルやガス給湯器のエコ ジョーズとセットになったコレモという商品もありますが、今回は水素技術に着目し、エネファームという水素を燃料として電気をつくる燃料電池を導入するこ とにしました。

 しくみを簡単に説明すると、都市ガスからとりだした水素と空気中の酸素を反応させることで発電し、同時に発生する熱を回収してお湯をつくります。 熱源(この場合はガス)から電気と熱をつくるコージェネレーション(熱電供給)の歴史は古く、欧米で研究が進んだ後に1980年代から日本の工場やホテ ル、病院、清掃工場、上下水道施設、火力発電所などで導入されるようになりました。2000年以降は小規模な燃料電池コージェネレーションの開発が進み、 2009年から世界に先駆けて販売が始まっています(一部地域を除く)。

コージェネレーションは内燃機関(ガスタービンやガスエンジン、ディーゼル)を使う方法の他、蒸気ボイラー、蒸気タービンを用いる方法、ガスタービ ンと蒸気タービンの組み合わせ(コンバインドサイクル)が民生用・産業用に大別される他、家庭用には燃料電池が商品化されています。

 コージェネレーションの最大の特長は省エネ及び二酸化炭素排出削減という環境への配慮と経済効果に他なりません。また、一定条件を満たせば停電時 にも電力や熱を安定供給することができるのでBCP(事業継続計画)の側面からも注目されています。また電力ピーク時に発電することで、電力需要のピーク カットにも貢献することが可能です。国内の導入件数は2004年をピークに減少傾向にありましたが、東日本大震災以降再び伸びてきています。

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 筆者はガス会社の回し者ではありませんが、長期的且つ大局的な視点から日本の未来のエネルギー政策を考え行動を起こすときにきていると考えていま す。上記の図にあるように、従来システムの送電ロスや、増え続ける放射性廃棄物の中間貯蔵施設の受入を日本全国が拒絶してきたことを長年放置したまま原子 力エネルギーを環境に優しく安価で安全だと推進し続けてきたツケが回ってきているのです。

 近年アメリカではシェールガス革命という、低コストの非在来型の天然ガスによるエネルギーの自給に向けた動きがあることや、日本においても、実用化への 道は遠いとされながらも豊富な埋蔵量が確認されたメタンハイドレードから天然ガスを回収する研究開発が進められています。再生可能エネルギーを含め、将来 のエネルギー自給に向けた取組みに少しでも寄り添っていくことが将来世代に対する責任であると考えています。

 さて、次にエネファームのオペレーションコストについて見てみましょう。導入前のエネルギー・シュミレーションの結果が下記の通りです。

家庭用燃料電池エネファーム年間発電量(予測) 2,327kW
年間光熱費メリット(予測)          56,803円

既存ガス年間 120,616円  導入後試算 ガス年間 137,513円(約14%増)
既存電気年間 185,574円        電気年間 111,874円(約40%減)
導入後実績 ガス年間 151,460円(約25%増)
電気年間 149,931円(約20%減)

 太陽光パネルを導入してダブルで発電して売電する場合は売電量も加味されますが、太陽光発電の導入は見送りました。また、8年前にガス温水式床暖 房及び浴室暖房乾燥機を導入しているためガス料金はセット割引となっています。一方、電気料金は従量電灯C(60アンペア以上の契約)から従量電灯 B(10〜60アンペアまでの契約)に変更しました。導入から11か月目に入ったところで、1年間の正確な比較とはなっていません。

 一方、電気使用量を導入後の10か月分で比較したところ、導入前が5,349kWhのところ導入後は3,970kWhと約25%減っていることか ら、年間の電気料金も同様の減少率になると見込まれます。当初のシミュレーションよりも年間のガス料金が高く電気料金の削減率が低い理由の一つには、エネ ファームによる自家発電機能はお湯をつくる機能と連動しており、お風呂嫌いでシャワー派の父の場合、自家発電が効率よく行われなかったことが挙げられるの ではないかと思われます。

年間光熱費のメリットはさほど感じられない結果となりましたが、使用電気量は25%削減することができました。さらに地域で省エネを実践している世 帯と比べると使用電気量が20%多いことが「でんき家計簿」(東京電力のお客様サービス)から判明し、自助努力により45%の電気使用量の削減が可能であ ることが分かりました。燃料電池の発電により二酸化炭素排出削減をはじめとする環境への負荷の軽減ができたことにも満足しています。

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 尚、導入後10か月分のCO2削減量の累積はエネファームの付属品のリモコンで分かりやすくグラフやイラストで表示され、木に換算すると96本と 葉96枚分、レジ袋で13018枚分、乗用車で2424km、エアコンで4207時間分の削減を達成したことが分かりました。導入後10か月分の発電電力 量が1587kWhであることも裏づけがとれました。今後はさらなる省エネと共に、エネファームに今年から停電時の発電機能が追加されたため検討できれば と考えています。

 また、導入に際しては国及び市の補助金制度を利用しました。補助対象となる機器費及び設備工事費合計金額(補助金対象外の工事費を除く)に対して 380,000円の補助金の交付を一般社団法人燃料電池普及促進協会より受け、地元自治体から4万円の補助金を頂きました。希望小売価格ベースでいくと、 昨年は工事費別で1,900,000円(税別)だったものが今年は停電時発電継続機能付で1,670,000円と、昨年に比べオプション品(停電時の発電 機能)の金額(615,000円)を加味すると約35%もお得になっています。実際にかかった料金につきましては問い合わせを頂ければお答えします。