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目に見えない環境汚染時代を生き抜くためにG

 残暑が和らぎ始めるや急に秋の気配が色濃くなって参りましたが、会員の皆さまにおかれましては如何お過ごしでしょうか?黄金色に輝く稲穂の美しさ や秋の虫の音を愛でつつ五穀豊穣や被災地復興を祈る日々ですが、地震や竜巻、大型台風や火山の噴火など自然の猛威が次々と日本列島に襲いかかっています。
世界的な異常気象については前々回もお伝えしましたが、先日もパキスタンでマグニチュード7.7の大地震が発生し、同国沖に島が出現しました。プレート の移動や隆起が繰り返されてきた地球の歴史を考えれば自然現象とも言えますが、予測不能な災害や脅威に対して少なくとも自分の身を自分で守ることができる ように普段から備えておくことが大切です。
これは目に見えない環境汚染に対抗するアプローチも同様で、誰かが守ってくれると思ったら大間違いです。例えば、中国から飛来してくるPM2.5にして も誰も防いではくれません。予報をこまめにチェックし、大量に飛来する日には外出を控えるかマスクをするなどして自衛するしかないのです。

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出典:日本気象協会 PM2.5分布予測

 以前ご紹介させて頂いた「暑さ指数」も夏が来たら必ずチェックする習慣をつけて頂くと共に、「暑さ指数」の指標にもなっている輻射熱からの防護をリフレクティックスの普及と共に訴えて頂ければ幸いです。

さて、今回は釈迦に説法的な話題となってしまいますが、住宅トレンドの中でも非常に気になるオール電化住宅についてとりあげてみたいと思います。

電磁波過敏症を患った筆者は、「オール電化住宅」と聞くだけで背筋がぞっとしてしまいますが、その定義についておさらいすると、

◎給湯 エコキュートまたは電気温水器
◎調理 IH調理器(またはラジエントヒーター)
◎冷暖房 エアコン、床暖房システム
(電熱式、PTC式、蓄熱式、ヒートポンプ温水式など)

すなわち、家電の熱源のすべてを電気でまかなう住宅のことをさします。

オール電化住宅は1980年代後半からモデルハウスが建てられ始められ、90年代に入るとIH調理器が、2001年にはエコキュートが登場し、一般住宅にオール電化製品が大量に導入されていくことになりました。

2011年における不動産経済研究所の調査によると、首都圏マンションの供給戸数に占めるオール電化供給戸数は2008年の19.5%をピークに2009年には12.2%、2011年には10%となっています。

供給戸数が2009年に落ち込んだ理由はリーマンショックの影響により初期費用の高さがネックになったことや、東日本大震災後は計画停電や節電意識の高 まりもあり、電力会社の推進によって拡大してきた業界からの採用控えもあるなどして落ち込みましたが、本年は震災以前の水準に戻ってきているとのこと。

消費税の増税も決まり住宅需要の高まりが予測される中、今年に入ってオール電化住宅の販売戸数を伸ばしている電力会社系列の不動産会社のニュースも入ってきました。

電気、ガス、それぞれにメリットとデメリットがあることをふまえ、電磁波問題を調査研究してきた筆者の視点からすると、オール電化住宅そのものを否定するつもりはありませんが、大きな落とし穴があるように思えてなりません。

10年程前のことですが、新築オール電化マンションのモニターに応募して意見書を提出したことがありました。キッチンにはIH調理器しか装備されておら ず、筆者は正直に「電磁波過敏症の者には使用することが困難。お年寄りに安全と謳っているが、同水準の低周波磁場とアルツハイマーの因果関係を示す臨床研 究もあり、ボケ老人が増える危険性がある」とコメントしました。案の定、それ以降モニターには採用されなくなりました。

IH調理器とラジエントヒーターの組み合わせであればラジエントヒーターを使うことはできますが、IH調理器からの電磁波については少なくとも30cm以上離れないと1ミリガウス以下まで数値が低減しないタイプのものが数多く存在します。

もし、ご家庭でIH調理器をご利用の場合は、少なくとも30cm以上離れて調理されることをお勧めします。実際には、30cm以上離れての調理はしにく いものですが、電磁波の生体影響は、曝露した電磁波の強度×時間で深刻化していきますので、使用時間を短くするなどの工夫が必要でしょう。

ほとんど料理しない人はさほど気にしなくても良いですが、日々自炊している人は要注意です。お子さまのいらっしゃるご家庭は調理時に近寄らぬよう気をつけて頂ければ幸いです。IH炊飯器や電子レンジも要注意です。

電磁波の磁場は距離の二乗に反比例して減衰します。つまり、距離をとれば急激に電磁波の数値は下がるのです。自分の身を自分で守るためには、電磁波の発生源から距離をとり、曝露時間を短縮することに尽きます。

電磁波の安全基準についてはさまざまな見解や提言がありますが、筆者が5年にわたり世界各国の科学者の研究や学会等に参加しながら調査してきた結論とし て1ミリガウスを一つの目安にしています。電磁波過敏症の患者の方々には1ミリガウスであっても症状や反応がでてしまうケースがありますが、一つの指標と して覚えてください。

オール電化のもう一つの問題としてエコキュートの騒音、低周波音が挙げられますが、こちらの問題については調査中ですので、別の機会にご紹介したいと思います。

床暖房については電気毛布と同様、ヒーター線や面状発熱体を採用しているものは電磁波が発生しますので、余りお勧めはできません。新規導入をお考えの方には温水式か蓄熱式のものを、使用されている方は長時間の使用を控えることをお勧めします。

2011年以降は大手ハウスメーカーが「スマートハウス」を市場投入し、ITを使って太陽光発電システムや蓄電池、家電や車などをトータルにコントロールし、エネルギー削減をする住宅が脚光を浴びるようになってきました。

これは住宅用に普及が徐々に進んでいる太陽光発電システムや電気自動車、プラグインハイブリッド車などの普及に伴い、今後も採用が進むことが予測されています。

しかしながら、スマート家電や情報端末、制御システムなどをことさら導入せずとも、リフレクティックスを採用するだけで、スマートハウスが目指している以上の省エネや光熱費削減が簡単に実現できる訳ですから、もっとPRしていかなければなりませんね!

さて、話は変わりますが、日本は静岡県の富士川と新潟県の糸魚川あたりを境にして東側は50HZ、西側は60HZとなっています。ちなみにアメリカは 60HZ、ヨーロッパにいくと50HZであり、日本が東西で周波数帯が異なってしまった背景には第二次世界大戦後の占領政策が影響しています。

この10HZの違いが、東日本大震災の折に西日本から東日本に電力供給ができず、計画停電が実施される原因ともなりましたが、住宅内で使用されているほとんどの家電製品は同周波数を使っているものです。

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東京電力ホームページより

 ところが、情報機器や情報家電の普及に伴い、室内配線も複雑化し、コンセントの数も増加しており、オール電化住宅でなくても住宅を取り巻く電磁波環境は 大きく変化してきていると言えましょう。一例として、WIFIを導入すれば家庭内のどこにいてもスマートフォンやタブレットが使えるようになりました。 50HZや60HZに限らず、様々な周波数帯の電磁波が住居内にも飛び交う時代になったのです。

放送と通信の融合も加速化しており、スマートフォン向けのテレビ番組もスタートしました。アメリカではインターネットテレビの普及が進み、テレビでの視聴者を既に凌駕していますが、日本においても放送業界と通信業界との合弁事業が目白押しです。

いずれにせよ、住宅内の電磁波環境は悪化の一途を辿っていくことが予測されます。
もし、家庭内の電磁波が3ミリガウス以上あり、近くに高圧線や変電所、携帯基地局やアンテナの存在がない場合は、住宅内の配線やアースの有無に問題がある 可能性があります。住宅機器や家電製品をチェックし、しっかりとアースをとることが重要な措置となります。アースすることには二つ重要な意味があります。 落雷や電力サージが起きたときに余剰電気を放散し、電圧を一定に保つことです。

 さらに、室内のレイアウトによってはパソコンやテレビなどの家電製品から漏えいする電磁波が壁を突き抜けて反対側に影響を与えることもあり、マン ションでは隣人が何を置いているのか分かりにくい場合もあるので、寝室のベッドや机など、長時間使用するインテリアは置かないようにするなどの工夫も必要 です。

 寝室内には電磁波を発生する製品は置かずに安眠空間をつくることをお勧めします。スマートフォンや携帯電話、タブレットを枕元に置いている人は少なくとも50cmは離しておくことをお勧めします。子供が寝る部屋には置かないようにしましょう。

 マンションやビルの屋上に携帯電話基地局のアンテナがある場合は要注意です。最上階では日常的に超低周波磁場に晒されることとなります。また、ある日突然、屋外の電柱に携帯基地局のアンテナが設置されるケースもあるので要注意です。

 生活空間を取り巻く電磁波の影響を緩和しつつ、うまく付き合っていくためには、測定器を活用し発生源を特定して対処していく必要があります。皆さまの家やオフィスの電磁波環境についても一度電磁波測定をしてみては如何でしょうか?

以上